処理水云々まで同調圧力の国ニッポン

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子供にまでサーフィンを強制するのは違法行為。
処理水を浴びて飲むのは小泉一人だけでよい。
本当に処理水が安全で問題無いのであれば、こんなわざとらしいパフォーマンスをする必要も無かろう。
被爆というのは「期間」を重視するべき。
人によっては何十年という長い期間、被爆するわけだから。
どうせ最初から役に立たないような政治家がフラフラ出て来てほんの数時間の滞在ぐらいでは被爆はせず。
一番重視するべきは、その土地で暮らす/働く人々である。


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岸田らにしても同様だが、処理水の中で魚を捕獲するところから調理するところまで全部公開しなければ何の意味も無い。
また、被爆というのはこんな1日足らずではこれまた意味が全く無いわけでw
飛行機に乗った場合、レントゲン撮影の場合などと比較して被爆云々を日本では語られているが、10年、20年先までみなければ被爆の状況は確定不可。
日本人はアタマが良いのか悪いのか、時々不可解に思うこと度々。

被爆は2011年の原発爆発当時から続いているし
(常時更新されている世界の被爆マップでチェック可能)
map.safecast.org
これまでにも被爆で亡くなっている人が多数いることは日本政府では殆ど公開せず。
住む場所が日本に限られている場合は、可能な限り日本近海の魚介類を口にせず過ごす他は無い。
または、可能な限り海外に移住することだ。
それも一時的な移住ではなく、移住先の国の永住権を取得し、日本から離れることが一番。
移住時期はなるべく早いうちに。
せいぜい30代のうちに、実際には30代までに移住したほうがよい。
40代に入ってからの移住は年金制度を考えてもほぼ不可能なので諦めたほうがいい。
少しでも日本で安全な場所を選んで、そして少しでも被爆しないように工夫して暮らせば問題無いだろう。
私のような高齢者の場合は、もし被爆してもこれからあと人生を生きて約20年と考えればそれほど苦にすることは無く。
ただそれでもやはり少しでも被爆を避ける生活を選んだほうがいいだろう。
日本国内で異様に安い魚介類や野菜、米などはなるべく食べないほうがいいだろう。
安いというのには当然その理由がある、ということをどうか忘れずに。
被爆する可能性大の癌検診なども受診回数を出来るだけ減らしたほうがよい。
必要最低限の検査や治療に専念するべし。

日本の政治家たちというのは、被爆を可能な限り防ぐよう生活していることを一般の国民は誰も知らず。
建材や車など住居や移動などにも被爆を避けるための材質が使われているし、食べ物や水も極力安全な場所で生産されたものを厳選して暮らしている。
彼らには日本国民を守る考えなどこれっぽっちも無い。
だから出来るだけ、可能な限り、日本を離れることだ。
非常に難しいことだが、それでも日本という国土は見捨てたほうが身の為。
自分だけでなく子孫がいる場合は代々のことも考慮して。

移住候補としてトップにある国々を選ぶことだ。
例えば、、
フランスは元々大きな被ばく問題を抱えている国だし、衛生的にも問題の多い国。
自分が住まずに投資するには最適な国だが。
イギリスはEU離脱してからは未来は無いと思ったほうがよい。
発展途上国は掌返しでテロやクーデターがいつ勃発するか分からず。
中近東や東南アジア、中南米などがまさにそう。
医療制度も当然ながら遅れている。
米国は健康保険制度が全くダメだし、貧富の差が凄まじい。
超富裕層で、超富裕層の暮らす地域のみに暮らすのであればいいが。
徴兵令のある国は極力避けたほうが身の為。